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7インチタブレット戦争

「iPad mini」が出るな~と思っていたらこのタイミングで奇襲のように

アマゾンが「Kindle Fire HD」を発表しました。


「Nexus 7」も含めて7インチタブレットの比較表を作成しました。

日本でも開店したKindleストアの電子書籍はアマゾンらしく、

Kindleデバイス限定ではなくほかiPadやAndroid タブレットでも

アクセス可能です。


アプリについてはAmazon Androidアプリストアは

Google Play には数で及びません。


特に国内開発者のアプリは今後の拡充にかかっています。

アップルがタブレット向けの充実を強くアピールする

iOS アプリはiPadでしか使えません。

比較表

Kindle Fire HD iPad mini Nexus 7
OS Android 4.0ベース iOS 6.0 Android 4.1
ディスプレイ 7インチ
16:10
7.9インチ
4:3
7インチ
16:10
解像度 1280 x 800
(216 ppi)
1024 x 768
(163 ppi)
1280 x 800
(216 ppi)
プロセッサ TI OMAP 4460
(Cortex-A9, 2コア1.5GHz)
アップルA5
(Cortex-A9, 2コア)
NVIDIA Tegra 3
(Cortex-A9, 4コア 1.2GHz)
メモリ(RAM) 1GB 512MB 1GB
ストレージ 16GB / 32GB 16GB / 32GB /64GB 8GB / 16GB
ポート microUSB,
microHDMI,
3.5mmヘッドホン/ヘッドセット
Lightningコネクタ
3.5mm ヘッドホン/ヘッドセット
micro USB,
3.5mmヘッドホン/ヘッドセット
カメラ 前面カメラ
 HDカメラ
背面カメラ
 なし
前面カメラ
 1.2MP(720p動画)
背面カメラ
 5MP(1080p動画)
前面カメラ
 1.2MP
背面カメラ
 なし
スピーカー ステレオ(デュアルドライバ x2),
ドルビーオーディオ
ステレオ ステレオ
セルラー通信 なし あり なし
Wi-Fi 802.11a/b/g/n 802.11a/b/g/n 802.11 b/g/n
Bluetooth あり あり(4.0) あり(3.0)
GPS なし あり/なし あり
NFC なし なし あり
バッテリー 11時間 10時間 8時間
サイズ 厚さ 10.3mm
幅 137mm
高さ 193mm
厚さ 7.2mm
幅 134.7mm
高さ 200mm
厚さ 10.45mm
幅 120mm
高さ 198.5mm
重さ 395g 308g (WiFi)
312g (LTE)
340g
価格 1万5800円 (16GB)
1万9800円 (32GB)
2万8800円 (16GB WiFi)
3万9800円 (16GB LTE)
4万4800円 (64GB WiFi)
5万5800円(64GB LTE)
1万9800円 (16GB WiFi)
発売日 2012年12月19日 2012年11月2日 2012年9月25日


◆個人的な講評

価格は「Kindle Fire HD」の圧勝ですね。

無線LAN接続は「Kindle Fire HD」の勝利だと思います。

重量は、「Nexus 7」の方が55グラムも軽量で勝利。

その他にもGPSとクアッドコア搭載で「Nexus 7」も負けていません。

「Kindle Fire HD」はスピーカーに力を入れています。

ということでスピーカーの再生に関しては「Kindle Fire HD」の勝ち。

液晶に関しては解像度もIPSという点でも同レベル。


<サービスで考える>

「Amazonのコンテンツについては、

無料のクラウドストレージあり」と記載があります。

これは「Kindle Fire HD」の購入者に対するサービスであれば嬉しいですね


<価格と発売時期で考える>

いずれにしても「価格は正義」ということを体現した「Nexus 7」に対して

15,800円という低価格で挑むAmazon。


しかし、12/19販売開始というのは遅すぎる気がします。

販売が遅いほど価値は下がると思います。

さてさてどうなるものか見ものです。

私は様子を見てKindleを購入する予定です。

  この記事を書いた人

中野 雅公
中野 雅公中野IT活用診断士事務所 代表
京都で生まれ京都で育つ。
自営業をしていた両親のお店が廃業したことをきっかけに経営を学び、中小企業診断士の資格を取得後、独立。
売れ続けるネットショップ構築、SNSを活用した集客など売上アップを実現する攻めのIT活用とコスト削減、業務の効率化を実現する守りのIT活用で企業様への負担をかけることなく、業績アップを実現する専門家。
大阪産業創造館をはじめ、数多くの公的機関の専門家として活動中。
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